【日本の木材価格推移】2025年傾向と2026年予想、関連ポイントをグラフで解説

建設費用の価格高騰が続き、2025年は、資材費の上昇によって苦戦した方も多いはずです。

そこで今回は、木材の価格推移について、2025年の傾向と2026年の予想を“木材のプロ”がグラフを交えて詳しく解説します。

木材価格に影響する建設業や林業・製材業に関する最新トピックスも紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

2025年の木材価格を振り返る

2025年は、OPECプラス※やアメリカの原油増産の影響により、2024年と比べて石油価格は安定しましたが、円安ドル高は強まり、アメリカ関税の影響で、日本国内に流通する輸入材は一部（ロシア産・カナダ産）で木材価格の微増が見られました。

※OPECプラス：石油輸出国機構（OPEC）加盟国と、ロシアなどの非加盟主要産油国で構成する協調組織

また、コロナ禍に発生したウッドショックの影響は未だ残っており、価格上昇が始まった2021年以前の推移までは戻っていません。

※ウッドショックについては「2023年「ウッドショックは終了？落ち着いた？」木材価格推移と回避策について」をごらんください。

しかし、国産材の価格ピークは2021〜2022年で終わり、2023年以降はほぼ横ばいです（前年比−1%）。

▶︎おすすめコラム：〈2025年版〉木材の価格推移をグラフで解説｜気になるアメリカ関税政策の影響についても

2026年の木材価格推移を予測｜価格に影響を及ぼすポイント

2024〜2025年は、アメリカによる関税政策の不透明さによって木材の駆け込み需要が増加し、一時期輸入材の価格に影響を与えましたが、2025年後半からは比較的安定しています。

しかし、2026年も木材価格に影響する現象・問題がいくつかあるのでポイントを押さえておきましょう。

人手不足インフレ

木材（製材・合板）の物価指数は、2023年より下降し続けていますが、近年は「人材不足インフレ」の傾向が顕著です。

人材不足インフレとは、少子高齢化による就業者不足により、限られた人材を確保するために労働者賃金が上昇し、それが物価上昇をもたらす現象で、多くの産業に影響を及ぼしています。

林業・製材業も例外ではなく、高齢化率（2020年時点における65歳以上の割合）は全産業より高く、今後10年以内に大幅な就業者減少が予想されているのが実情です。

（参考：林野庁｜林業労働力の動向）

実際に、2025年（1～11月）の木材産業における企業倒産件数は32件（前年同期比＋39％）と、2022年からは2.5倍にまで増えました。

そのため、2026年度以降は人材不足インフレによる価格上昇に注意が必要です。

新設住宅着工戸数の減少

日本では、少子高齢化と実質賃金の低下、首都圏における地価の高騰、建設業における人手不足などの要因により、新設住宅着工戸数は年々減少しています。

2025年（1～11月）の新設住宅着工戸数は、67.9万戸（前年同期比−7%）で、そのうち木造住宅は39.6万戸（前年同期比−4%）となりました。

新設住宅着工床面積を見ると、2023年以降大きく減少しており、2025年（1〜11月統計）で2022年比−25%まで落ち込んでいます。

この影響により、木材の需要は減って、価格高騰に歯止めがかかると期待されています。

円安傾向の継続

2022年に始まった急激な円安は、2025年に進行し、2026年に入っても1ドル＝155円以上を維持しています。（2025年2月時点）

今後も当面は円安傾向が継続すると予想されているため、引き続き輸入材の価格に影響を及ぼす可能性があり注意が必要です。

ただし、輸入材の国内販売価格は林野庁がある程度コントロールしているため、ウッドショック時のような急激な高騰は起こらないとも考えられます。

輸入量減少・輸出量増加

日本国内で新築住宅の数が減り、林業・製材業の人手不足が進む中、林野庁は「国内における国産材利用の促進」と「国産材の輸出強化」に取り組んでいます。

これらの取り組みにより、以下の効果が期待されています。

• 建築業界全体が輸入材の価格変動を受けにくい体制づくりの実現
• 国内における林業や製材業の活性化（若者の入職者確保）
• 地方経済の活性化（地方創生の推進）
• 木材運輸に伴う消費エネルギー量・CO2排出量の削減※（カーボンニュートラルの実現）

※長距離運輸を要する輸入材よりも、国産材は省エネ

実際に、日本の木材輸入量は減少傾向にあり、丸太は3年連続で減り続けています。

同時に、日本から海外への木材輸出量が増加している点も重要なポイントです。

2025年には、木材輸出額が過去最高の542億円に達しました。

これらの動きによって、国産材需要が高まり、出荷量の上昇が見込めて、輸入材よりも安定した販売価格を期待できます。

▶︎おすすめコラム：日本の木材自給率はどれくらい？国の取り組みからウッドショック・世界情勢との関係まで詳しく解説

▶︎おすすめコラム：国産材が使われない６つの理由。建築が木材自給率アップのためにできることは？

安定した資材費管理のコツは「国産材利用」にあり

建築プロジェクトの資材費を安定的に管理していく方法として、「国産材（地産材※）利用」がおすすめです。

※地産材：それぞれの地域で生育・伐採・製材された木材を指し、地域材と呼ばれることもある。

2024年から2025年は、ウッドショックの余波やアメリカ関税、原油高の影響により、輸入材価格が上昇しました。

一時期はその影響を受けて国産材も高騰しましたが、2026年にはその影響はほとんど出ておらず、値下がり始めています。

これらの点から、資材価格の変動による予算オーバーや、入手困難による納期遅延などを避けるためには、輸入材から国産材へ材料を切り替える企業は少なくありません。

実際、既に大手ゼネコンや木造建築を多く手がける工務店・ハウスメーカーでは、輸入材依存からの脱却が急速に進んでおり、最新木材自給率は42.5%（建築用材等は52.9%）と、最低値18.8%（2002年）から大幅に上昇しました。

この木材自給率は、まだ国内林業が活発であった1970年代と同等の割合です。

（参考：林野庁｜「令和6年木材需給表」の公表について）

国産材や地産材を使うメリットは、価格面だけではありません。

• 輸入材よりも価格高騰のリスクが低い

• 輸入材よりも運輸における消費エネルギー量・CO2排出量が少ないため、エネルギー価格の影響を受けにくく、環境負荷を抑えられる

• 輸入材よりも、供給量が安定しており、工期・予算に合わせて資材を入手しやすい

• 品質の安定性が高い

• 林業地域の経済発展や地方創生、ひいては、日本経済の活性化につながる

• 地域とゆかりのある材料を使用すると、地元の利用者から親しまれる建物になる

• 林業・製材業の発展により、日本の森林保全につながる

これらの点から、林野庁・国土交通省を中心に、官民で協力して国産材の利用促進を行っています。

▶︎おすすめコラム：今こそ木材も“地産地消”する時代。脱炭素化に向けた地産材・地域材利用について解説

国産材を選べる恩加島木材の「突板化粧板」

恩加島木材は、国内外から多種多様な突板を仕入れ、天然木の風合いを残した高品質な「突板化粧板」を製造している建材メーカーです。

突板化粧板とは、突板と呼ばれる天然木を0.2〜0.3mmの薄いシート状にスライスした素材を合板などに接着したパネル材で、内装仕上げや家具・建具の材料として使用されています。

恩加島木材が自信を持って提供する「突板化粧板の強み」は以下の点です。

• 無垢材と同様の「ナチュラルな見た目と質感に仕上がる」
  
• 工業製品なので、無垢材よりも「品質と寸法の安定性が高い」
  
• 無垢材よりも軽量化が可能で、「施工効率性アップにつながる」
  
• 無垢材よりも温度や湿度の環境変化による「変形リスクが少ない」
  
• 希少性があり高価な樹種でも、「無垢材より安価で安定して材料を入手しやすい」
  
• 原木1本から取れる突板面積は無垢板材よりも広いため、「同じ風合いを大量入手しやすい」
  
• UV塗装などの特殊塗装により「表面の耐摩耗性・耐汚性が高い」
  
• 通常の化粧板と同じ突板を用いた「不燃・難燃材料認定取得済み化粧板」もあり、内装制限など防火規定の対象部分と非対象部分の仕上げを揃えられる

▶︎おすすめコラム：突板製品はこうして生まれる。森から現場までのプロセスは？生産工程や恩加島木材の強みを紹介

さらに弊社では、国産材や地域材、間伐材、成長の早い小径材を積極的に活用し、「人工突板」の開発・製造にも努めるなど、森林活性やカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを行っています。

まとめ

2026年は、2025年に引き続き、比較的安定した木材価格で推移すると予想されていますが、変動につながるポイントもいくつかあります。

そのため、輸入材よりも価格変動が少なく安定した資材費を見込める「国産材」を利用する建築プロジェクトが増えています。

恩加島木材は、高品質＆レパートリー豊富で、環境に配慮した「突板化粧板」を製造販売しており、国産材・地産材のご指定が可能です。

「思い通りのデザインを実現したい」「地域に根付く建物にしたい」という方は、恩加島木材の突板製品をご採用ください。