国産材とは？建築で使うメリット・デメリットと設計時の選び方

国産材とは｜地域材（地産材）との違いと現在の利用状況

国産材（国産木材）とは、国内の森林で生育し、その後、伐採・製材された木材を指し、建築用木材や食器・家具の材料として活用されています。

国産材と似た意味の言葉である「地域材（地産材）」は、国産材よりもさらに樹木の生育地を限定した木材です。

※地域材の場合、原木の産地と製材したエリアは必ずしも同じではありません。

一部の自治体では、木材の産出地と同じ地域の建物に地域材を使用することを「地材地建」という言葉で表現しているところもあります。

なぜ国産材の利用が推進されているのか

林野庁によって木材・国産材の利用が促進されている背景には、政府による脱炭素化に向けた取り組みがあります。

木材・国産材の利用が脱炭素につながる論理は、以下のとおりです。

• 木材は、鋼材・コンクリートなど他の建築資材と比べて、加工・施工にともなうエネルギー消費量とCO2排出量を抑えられる可能性がある※1
• 樹木は、生育の過程で地球温暖化の原因となるCO2を幹や枝に固定する再生可能なエコマテリアルである※2
• 国内で生産・加工された国産材は、調達経路によっては輸入材より運搬距離を短縮でき、エネルギー消費量やCO2排出量の削減につながる可能性がある※3
• 国内の樹木が利用のために定期的に伐採されると、その後、再植林・伐採・利用の循環が生まれて、森林の活性化につながり、林業・製材業の維持や森林によるCO2吸収効果の向上につながる※3

※1 出典：一般社団法人ウッドデザイン協会｜木造建築は建設・製造時のCO₂ 排出量が他構造より少なくて済むとの試算があります
※2 出典：林野庁四国森林管理局｜木材をつくる・つかう
※3 出典：政府広報オンライン｜国産木材を利用して、日本の森林を元気に保ちましょう

▶︎森林循環（森林サイクル）の詳細は「“森林循環”の重要性｜問題点・課題と取り組み事例、SDGsとの関係性」をご覧ください。

シミュレーションによると、木造住宅に使用する木材のすべてを地域材にすると、国産材・輸入材の両方を使う一般的な住宅と比べて、木材運搬時に生じるCO2排出量を大幅に減らせると試算されています。

そのため、2010（平成22）年には「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律」が制定され、その後2021（令和3）年には改正法が施行され、対象を建築物一般にまで拡大した「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律（通称：木材利用促進法）」となりました。

（出典：林野庁｜脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律）

木材利用促進法は、事業者などに木材利用を義務付けるものではありませんが、法律の中で掲げられている基本理念に基づき、国・地方公共団体・事業者が協力して、木材・国産材・地域材の利用を推進しやすくなっています。

木材自給率から見る国産材利用の現状

木材利用促進法の制定や、官民共同で進めるさまざまな取り組みによって、日本における国産材利用率は2000年代に入ってから概ね上昇傾向にあります。

木材自給率が90％を超えていた1950年代から、自給率が最低水準である18.8%（2002年）まで、激減しましたが、2024年には「42.5%」まで回復しました。

建築資材に限定すると、国産材の使用率は「52.9%」に達しています。

（出典：林野庁｜「令和6年（2024年）木材需給表」の公表について）

ただし、逆に言えば建築用木材の半数近くは輸入材に依存している状態であり、今後もさらなる国産材使用率（木材自給率）向上に向けて、官庁・地方公共団体・建築業界が協力を進めているのが実情です。

▶︎木材自給率の考え方とこれまでの推移については「日本の木材自給率はどれくらい？国の取り組みからウッドショック・世界情勢との関係まで詳しく解説」をご覧ください。

▶︎木材の輸入については「【日本における木材の輸入状況】種類や割合をグラフと表で解説」をご覧ください。

国産材を建築に使うメリットとは

建築における国産材利用には、主に経済面・環境面におけるメリットがあります。

木材の運搬距離を短縮できる（建築プロジェクトの環境配慮性を高められる）

国産材・地域材の利用によって、輸入材を用いる場合よりも木材の運搬距離を短くできると、消費エネルギー量・CO2排出量の削減によって、建築プロジェクトの環境配慮性が高まる可能性があります。

ただし、地域によっては「産地→製材所・加工工場→建設現場」のサプライチェーンが整っていないところもあるため、国産材や地域材を使えば、必ず環境負荷を抑えられるとは限りません。

そのため、環境配慮性の観点から国産材を使用する場合は、地域材であることだけで判断せず、調達経路や運搬距離なども含めて検討することが重要です。

建物の木材利用によるCO2吸収量・固定量がどのくらいになるか客観的に判断したい場合は、林野庁が公表する「企業による森林づくり・木材利用の二酸化炭素吸収・固定量の「見える化」ガイドライン」を活用してみましょう。

このガイドラインでは、建築事業者などが建築物に利用した木材にかかわる炭素貯蔵量を計算するための標準的な方法が示されています。

地域経済の活性化に貢献できる

国産材・地域材の積極的な利用により、林業・製材業・木材加工業が盛んな地域で新たな雇用が生まれて、経済を活性化できる可能性があります。

森林大国である日本においても、輸入材の利用拡大などを背景に、国内の林業は衰退し、近年は従業者の高齢化や人材不足が進んでいるのが実情です。

（出典：林野庁｜林業労働力の動向）

2019年4月には「森林経営管理制度」が施行※され、森林所有者による適切な管理が困難な森林について、市町村が主体となって管理を進められる仕組みができたことにより、さらに森林活用が進むと期待されています。

※2026年4月に一部改正

（出典：林野庁｜森林経営管理制度（森林経営管理法）について）

森林循環により適切な管理・保全が進む（森林保護・SDGs推進に貢献できる）

国産材・地域材の利用によって森林循環が進むと、森林の荒廃を抑制できて適切な管理・保全をできる可能性があります。

日本では、森林面積が1966年から2025年までほとんど変化しておらず、林野庁のデータによると、50年以上もの間、国内の総森林面積は「2,500万ha前後（国土の66〜67%）」を保っているのが実情です。

（参考：林野庁｜「森林資源の現況」について、林野庁｜森林・林業統計要覧2025｜1 国民経済及び森林資源）

この現状の中近年問題となっているのが、老齢化した森林の増加です。

老齢化した森林が増えると、森林の持つCO2固定効果や土砂災害抑制効果などが低下する恐れがあり、若返りを進めるためには、木材を利用して再植林する必要があるとされています。

これらのことから、国産材・地域材の利用は、SDGs実現の観点からも重要なポイントです。

▶︎関連コラム：【わかりやすく解説】森林の役割・働きとは｜放置林・森林の高齢化との関連性も

地域性を建築デザインに取り入れられる

地域材の利用は、環境保全や経済の活性化などマクロなメリットだけではなく、建物そのものに地域性をプラスできる点もメリットです。

同じ地域で育った樹木を内装材などに取り入れると、建物にストーリーができて、地域の利用者から愛着を持たれることが期待できます。

そのため、地域材の利用は、学校や病院、役所、図書館など、地域に欠かせない公共施設と親和性があり、実際に多くの事例で採用されています。

国産材を利用するデメリット・注意点

国産材・地域材には主に環境面のメリットがあり、住宅・非住宅を問わず採用事例が増えていますが、実際に利用する前に押さえておいていただきたいデメリットもあるのでご注意ください。

流通量・供給体制を確認する必要がある

国産材・地域材は、産地によってサプライチェーンが大きな需要に対応できていない地域もあり、大規模な建築プロジェクトなどに採用する場合は、必要な木材を確保できるか、事前に流通量や供給体制を確認しましょう。

一般社団法人日本木造住宅産業協会によるアンケート調査によると、住宅メーカーが国産材を利用しない理由として「必要な時に必要な量を確保できない」点を挙げています。

（出典：林野庁｜令和3年度 森林・林業白書（令和4年5月31日公表）｜第1部 特集2 第4節 課題と対応（2）｜（2）国産材製品の活用）

しかし、近年は官民の取り組みによって供給体制が整い始めており、丸太だけ見ても輸入材への依存度は低下しています。

ただし、社内基準に則って木材の樹種・等級・寸法・含水率を限定する場合や、希望納期が短い場合などは、製材所の生産能力を事前確認することが欠かせません。

樹種によっては輸入材よりも価格が高い

建築業界では、「国産材は高い」というイメージはいまだに根強く残っており、一般社団法人日本木造住宅産業協会によるアンケート調査では、「外国産材と比べて価格が高い」点を国産材を利用しない理由として挙げる住宅メーカーも少なくありません。

（出典：林野庁｜令和3年度 森林・林業白書（令和4年5月31日公表）｜第1部 特集2 第4節 課題と対応（2）｜（2）国産材製品の活用）

しかし、近年は円安ドル高の傾向が続いているなどの理由から、日本国内に流通する輸入材の一部（ロシア産・カナダ産など）は、木材価格の微増が見られています。

また、ロシアウクライナ情勢やコロナ禍に発生したウッドショックの余波により、輸入材の価格は上昇が始まった2021年以前の推移までは戻っていないのも実情です。

そのため、近年は国産材・輸入材の価格差が縮まっており、社会情勢の変化による短期的な価格変動や納期遅延などのリスクを避けるために、国産材・地域材を採用する事例もあります。

▶︎近年の木材価格については「【日本の木材価格推移】2025年傾向と2026年予想、関連ポイントをグラフで解説」をご覧ください。

樹種が限られる

日本の森林（約2,505万ha）において、林業の対象となる人工林（約1,020万ha）で生育する樹木のほとんどは、スギ・ヒノキ・カラマツなどの針葉樹であるため、国産材・地域材を採用しても選べる樹種は限られます。

人工林の主要樹種の面積構成比は、スギが44％、ヒノキが25％、カラマツが10％、マツ類（アカマツ、クロマツ、リュウキュウマツ）が8％、トドマツが8％、広葉樹が3％となっている。

（引用：林野庁｜森林の適正な整備・保全の推進）

そのため、木目・色味のレパートリーが少なく、意匠材として使う場合は輸入材に頼らざるを得ない状況もあります。

ただし、近年は徐々にナラ・タモ・セン・ケヤキ・ニレ・クリなどの広葉樹林が増え始めて木材に加工される場合もあるため、建物に使用するすべての木材を国産材にこだわったプロジェクトも珍しくありません。

▶︎関連コラム：国産材が使われない６つの理由。建築が木材自給率アップのためにできることは？

乾燥・加工・品質管理が重要

国産材を建築用途で安定して利用するためには、樹種や原木の状態に応じた乾燥・加工・品質管理が重要です。

日本の人工林は丘陵地であるところも多く、そこで生育した樹木は日当たりが不均等であることから曲がっているものも流通しており、国産材を原料とした寸法安定性の高い人工乾燥材や集成材は、輸入材を原料としたものと比べると流通量が少ない点は否定できません。

また、認証費用が販売価格にあまり反映されないためJAS認定材が少なく、品質が担保されない場合があることから、中規模以上の建築物に採用しにくい事情もあります。

（出典：林野庁｜国産材製品の生産及び利用等）

これらの点から、国産材にこだわるためには、適切な施工を可能とする技術者や施工体制の確保が必要になる現場もあるため注意しましょう。

ただし、近年は真っ直ぐ育ちやすい「エリートツリー」の開発・植林が進んでおり、林野庁はJAS認定材の供給拡大を進めるための支援などに取り組んでいます。

（引用：国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所 林木育種センター｜エリートツリーの開発、林野庁｜国産材製品の活用）

▶︎関連コラム：林業・森林資源を守る“エリートツリー”。基礎知識からメリット・デメリットについて解説

国産材を建築に採用するときの設計ポイント｜樹種・品質・加工・調達

国産材・地域材を採用する際には、設計や材料選定において、以下のポイントを押さえましょう。

用途にあわせて樹種を選ぶ

国産材・地域材を選ぶ際には、施工部位・用途に応じて適切な樹種を選びましょう。

樹種によって、強度や硬さ、加工性、価格、見た目（木目・色合い）が異なるため、それぞれの特徴を製材所などに確認することが重要です。

スギ・ヒノキなど流通量の多い国産材・地域材でも、構造材として使うか意匠材として使うかでは、適した等級などが違います。

構造材と意匠材それぞれを選ぶ際の主なチェックポイントは、以下のとおりです。

構造材	・強度 ・含水率 ・等級 ・JAS認証の有無 ・寸法安定性
意匠材	・木目の種類（樹種ごとの特性、板目・柾目・杢目の違い） ・色合い ・節の有無や数 ・表面仕上げの種類（突板化粧板など木材を加工した建材は要確認） ・建築基準法で定める不燃性能の有無（内外装仕上げの防火規定を受ける場合に要チェック）

▶︎関連コラム：木材の強度はどのくらい？樹種・含水率・繊維方向の違いや材料選びのポイントを徹底解説

内装仕上げ材として採用する場合は「無垢材」と「突板」を使い分ける

国産材・地域材を使う方法は、無垢材を選ぶだけではありません。

国産材・地域材から作られる突板※は、化粧板やフローリングの材料となり、内装仕上げ材や家具・建具の材料に欠かせません。

※突板：原木を厚さ0.2〜0.5mm程度の薄いシート状にスライスした素材で、化粧板などの表面材として活用される

大規模施設や公共的な建物などでは、国産材・地域材をすべて無垢材にするのではなく、納まりや予算にあわせて、突板化粧板と使い分けるプランも検討してみましょう。

▶︎関連コラム：突板化粧板とは？無垢材やメラミン・オレフィンとの違い、メリット・デメリットを解説

▶︎関連コラム：突板化粧板のデメリットや注意点は？メーカーだから分かる解決方法を紹介

突板化粧板は「防火材料の認定有無」を確認する

国産材・地域材を原料とした突板化粧板を選ぶ際に、内装制限の影響を受ける可能性がある建物では、防火材料として国土交通大臣の認定を受けているか必ず確認しましょう。

突板化粧板は告示※で定める不燃材料・準不燃材料・難燃材料には基本的に含まれないため、同等の不燃性能が必要な場合は、製品ごとに個別で国土交通大臣認定を取得しているものを選ばなくてはいけません。

※建設省告示第1400号・国土交通省告示第1178号（不燃材料を定める件）、建設省告示第1401号（準不燃材料を定める件）、建設省告示第1439号（難燃材料でした内装の仕上げに準ずる仕上げを定める件）

防火材料（不燃・準不燃・難燃材料）として認められているかどうかは、メーカーが公表する認定書に記載された認定番号と詳細を確認しましょう。

▶︎防火材料の認定番号などについては「建材の不燃認定とは｜種類・認定番号の調べ方と実務で失敗しない材料選定、内装木質化のポイント」をご覧ください。

採用する部分を検討する

建物に使う木材のすべてを国産材・地域材にする必要はなく、用途にあわせて部分的に取り入れるという選択肢もあります。

建物の設計に国産材・地域材の採用を検討する場合は、以下のようなプランもご検討ください。

• エントランスや受付など目立つ場所にだけ国産材・地域材を使う
• 壁・天井の仕上げに国産材・地域材を使い、内装木質化をメインコンセプトとする
• 国産材・地域材を原料とした突板化粧板で、内装仕上げ材・建具・家具をトータルコーディネートする

中大規模建築物における内装木質化は注目されているものの、コスト・施工性・関連法令で定めるルールによって無垢材の採用が難しい場合もあるため、国産材・地域材を原料とした突板化粧板を取り入れたプランがおすすめです。

「産地」に加えて調達に関する情報も確認する

必要量の国産材・地域材を確保するためには、材料選定の際に以下の点も必ず確認しましょう。

• 原木の生育地
• 製材・加工場所
• 施工部位や用途（構造材か意匠材か）
• 木材等級
• 含水率
• 節などの有無
• 購入できる数量
• 納期の目安
• 標準的な価格

産地の条件があってもその他の条件があわなければ採用できないため、材料調達の段階で上記の条件をまとめておくことが重要になります。

▶︎木材等級については「木材の等級がデザインを左右する？基礎知識から突板との関係まで詳しく解説」をご覧ください。

FAQ｜国産材・地域材の利用に関する「よくある質問」

ここでは、国産材・地域材の利用に関する「よくある質問」を紹介します。

Q．国産材を利用すると補助金・助成金の対象になるって本当？

A．都道府県・市区町村の中には、地元の地域材を利用するプロジェクトに対して補助金・助成金を支給しているところがあります。

（例：長野県「木造・木質化支援事業」、奈良県「県産材を使用した非住宅建設物への助成」など）

ただし、対象となる建物を同都道府県内に限定するものと、全国すべての地域を対象とするものがあるため、どこの木材を採用するか検討する際には、各自治体の事業内容について詳細をご確認ください。

ちなみに、建物の用途や事業内容によっては、国が運営する木造化・内装木質化に関する補助金を併用できる可能性がありますので、そちらもあわせて内容を確認しましょう。

（出典：林野庁｜建築物の木造化・木質化に活用可能な補助事業・制度等一覧）

Q．国産材を使うと、企業としてのCSRや脱炭素に向けた取り組みとしてPRできる？

A．国産材・地域材の利用は、脱炭素社会・循環型経済の実現に貢献する取り組みといえるため、企業のCSR（企業の社会的責任）として顧客や株主・投資家に向けたアピールポイントとなり得ます。

ただし、国産材・地域材の利用を社会にアピールするためには、その根拠となる以下の情報を揃えておきましょう。

• 木材の調達先
• 原木が生育した森林の管理状況
• 木材利用量
• CO2削減効果

ただし、「国産材・地域材を使った＝環境保全に貢献した」とは限らず、曖昧な表記によりグリーンウォッシュ※として見なされて、企業の社会的評価を下げる可能性もあるため、CSRとしての取り扱いにはご注意ください。

※グリーンウォッシュ：企業・組織が環境保全対策などについて、根拠なく過大に宣伝して自らの評価を上げようとすること（「環境にやさしい」などの表記が該当する場合がある）

Q．国産材には産地証明や認証制度がある？トレーサビリティは確保できる？

A．2017（平成29）年に施行されたクリーンウッド法（合法伐採木材利用促進法）により、原則、国産材・地域材は流通経路を特定・証明できます。

そのため、建材のトレーサビリティを徹底したい場合は、素材生産事業者や木材関連事業者に「合法木材出荷証明書」やSGEC（緑の循環認証会議）の認証証明書などを発行してもらうことをおすすめします。

ただし、MDFを基材に使用した突板化粧板など、一部の木質建材は、クリーンウッド法の対象外になるものもあり、原木の産地まで追えない場合があるのでご注意ください。

（出典：林野庁｜クリーンウッド法の制度について｜問合せの多い対象外物品）

【突板の産地を選べる】恩加島木材の突板化粧板シリーズ

『恩加島木材工業』は、国内外から多種多様な突板を仕入れ、天然木の風合いを残した高品質な「突板化粧板」を製造しております。

恩加島木材が自信を持って提供する「突板化粧板の強み」は以下の点です。

• 無垢材に近い「ナチュラルな見た目と質感に仕上がる」
  
• 工業製品なので、無垢材と比較して「品質・寸法が安定しやすい」
  
• 無垢材よりも軽量化が可能で、「施工効率アップにつながる」
  
• 無垢材よりも温度や湿度の環境変化による「変形リスクが少ない」
  
• 希少性があり高価な樹種でも、「無垢材より安価で安定して材料を入手しやすい」
  
• 原木1本から取れる突板面積は無垢板材よりも広いため、「同じ風合いを大量入手しやすい」
  
• UV塗装などの特殊塗装により「表面の耐摩耗性・耐汚性が高い」
  
• 通常の化粧板と同じ突板を用いた「不燃・難燃材料認定取得済み化粧板」もあり、内装制限など防火規定の対象部分と非対象部分の仕上げを揃えられる

▶︎おすすめコラム：突板製品はこうして生まれる。森から現場までのプロセスは？生産工程や恩加島木材の強みを紹介

さらに弊社では、国産材や地域材、間伐材、成長の早い小径材を積極的に活用し、「人工突板」の開発・製造にも努めるなど、森林活性化やカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを行っています。

「どの化粧板を採用すべきか判断に迷っている」「案件ごとに最適な材料選定をしたい」という方は、案件ごとに最適な仕様提案も可能ですので、まずはお気軽にご相談ください。

まとめ

国産材・地域材を積極的に建築プロジェクトで利用すると、森林保全や地域経済の活性化に貢献できるだけでなく、建物に地域性を加えられて、長く愛される施設になることも期待できます。

ただし、国産材・地域材を採用する際には、品質や価格、樹種のレパートリーなどについて注意が必要です。

国産材・地域材を建物の設計に取り入れたい場合は、無垢材だけではなく突板化粧板という選択肢もあります。

恩加島木材は、高品質でバリエーション豊富な「突板化粧板」を製造・販売しており、国土交通大臣の不燃認定を受けているものや国産材・地域材を使用した製品もお選びいただけます。

「思い通りのデザインを実現したい」「地域に根付く建物にしたい」という方は、設計条件にあわせた最適な仕様提案も可能ですので、まずは「恩加島木材工業」までお気軽にご相談ください。